耳つぼジュエリーの資格の費用と取り方｜協会ごとの料金と、施術・宣伝で守ること

耳つぼジュエリーを名称とする国家資格はありません。EJA耳つぼジュエリー協会、JETA日本耳つぼセラピスト協会、中医学耳つぼ美容協会などが、それぞれ講座を開き、修了した人にディプロマを出しています。EJAは、ディプロマを講座の全課程を修めたときに出す修了証だと説明しています。

協会の認定資格は、いずれも国家資格ではありません。施術と免許の関係については、JETAが「鍼などを使わない耳つぼの施術なら鍼灸師の免許はなくても大丈夫」と案内しています。あわせて、医療行為ではないので治療を行うものではない、という説明もあります。

ただ、政府は国会への答弁書（令和元年）で、リラクゼーション業もあん摩マッサージ指圧師などに関する法律を含む法令を守るのが前提だとしました。健康に害を及ぼすおそれがあるかどうかは、行為の具体的な態様から総合的に判断する、というのが政府の考え方。施術の内容しだいで、判断は変わります。

主な協会の公表料金と、取得後の会費は次のとおりです。

※2026年11月時点の各団体の公表内容です。JETAの料金はページに税込・税別の表記がありません。中医学耳つぼ美容協会の会員登録費は非課税です。協会の講座は、協会の認定講師がサロンなどで開くこともあり、その場合の料金は講師ごとに違います。

取得後の負担や、講師になるまでの道のりは、表の金額からは見えません。

今回確認した3つの協会には、いずれも数時間で修了できる講座があります（EJAの認定講師講座は180分、JETAのⅠ級は4時間、中医学耳つぼ美容協会の耳つぼストーンセラピスト講座は約5時間）。

自宅で学ぶ通信講座もあります。たとえばEJAのテキスト講座は添削がなく、受講後の個別の質問にも答えていません。不安な人にはテキスト講座ではなく教室での受講を、と協会自身が勧めているほどです。料金の安さだけで選ぶ前に、実技を誰に見てもらえるかを確かめましょう。

耳つぼシールに似た道具に、絆創膏の中心に短い鍼がついた「円皮鍼（えんぴしん）」があります。円皮鍼は医療機器（管理医療機器）で、添付文書には使用目的として「鍼治療に使用すること」と書かれています。医師以外の人がはりを業として行うには、はり師の国家資格が必要です（厚生労働省）。

耳つぼジュエリーの協会が使っているのは、チタンの粒がついたシール（EJA）や、粒のないフラットなシール（中医学耳つぼ美容協会）など、皮膚に刺さらないものです。講座の教材や、サロンで使う商材が「鍼」ではないかは、受講前に確かめておきましょう。

耳つぼジュエリーは、ダイエットや体の不調と結びつけて紹介されることがあります。サロンの宣伝で効果を打ち出すときに関わってくるのが、景品表示法です。

この法律は、サービスの内容を実際よりも著しく優良だと示す表示（優良誤認表示）を禁じています。消費者庁は、表示の裏付けとなる合理的な根拠資料の提出を事業者に求めることができます。期限内に出せなかったり、出した資料が合理的な根拠と認められなかったりすれば、不当表示とみなされる仕組みです。「〇kg痩せる」のように効果を表示するなら、その内容に見合う根拠を用意しておかなければなりません。

根拠とは別に、言葉の選び方の問題もあります。JETAは、耳つぼの施術は医療行為ではなく、治療を行うものではないと説明しています。「肩こりが治る」のように治療と受け取られる表現は避けてください。

施術のあとに耳つぼシールなどを販売するときは、広告する効能や効果によって、医薬品医療機器等法（薬機法）上の扱いが問題になることがあります。

参考になるのが、東京都保健医療局の資料です。耳つぼシールを個別に判断したものではなく、雑貨や健康器具一般についての考え方を示しています。

この資料では、電動ではない単なる突起物で指圧する器具は、医療機器に当たらない例として挙がっています。その一方で、足を刺激すると肝臓や腎臓の悪い人もよい結果を得られる、脂肪燃焼効果が期待できる、といった表示は不適切な例。美容器具でも、たるみを引き締めて小顔にする、血行の改善や新陳代謝の促進をうたうものは医療機器に当たるとしています。医療機器としての承認を受けていない物の効能や効果を広告することは、禁止されています。

耳つぼジュエリーは肌に直接貼るものです。EJAは使用上の注意として、次のような点を挙げています。

同じツボに続けて貼ると、粒の跡が消えにくくなったり傷になったりすることもあるため、EJAは跡が消えてから貼り直すよう案内しています。お客様に施術するなら、こうした注意を事前に伝え、肌の状態を確かめる手順まで講座で身につけておきましょう。

耳つぼジュエリーに国家資格はなく、協会の講座を修了するとディプロマが出ます。

医師以外の人が鍼を業として使うなら、はり師の免許が必要です。宣伝で「痩せる」などの効果を表示するなら景品表示法上の根拠が要り、「治る」のように治療と受け取られる表現は避けます。シールを販売するときも、医療機器のような効能はうたえません。講座がここまで教えてくれるかどうかも、比べる材料にしてください。