ネイルスクールの学費とネイリスト資格の費用｜受験料は最上位まで約6.9万円、目標の級から決める

学費を大きく分けるのは、通い方です。

※2026年10月時点の複数の解説記事・講座情報をもとにした参考幅です。統計調査による平均値ではありません。入学金、教材費、受験料などが別途かかる場合があります。

スクールによっては、入学金や「その他」の費用を受講料とは別に設定しています。比べるときは、受講料ではなく総額で並べてください。

ネイルは実技の比重が大きい技術です。通信講座を選ぶなら、実技をどうやって見てもらえるのかも確かめておきましょう。

自分の爪にジェルネイルをしたい人向けのセルフ講座もありますが、こちらは検定の取得を目的にしたものではありません。ネイリストを目指すなら、比べる対象から外して考えます。

美容師法でいう「美容」は、厚生労働省の整理では通常、首から上の容姿を美しくすることを指します。首から上の施術をまったく行わず、マニキュアやペディキュア、つけ爪などのネイルだけを行う場合は、美容師法の「美容」に含まれません。まつエクのように美容師免許が要る仕事とは、ここが大きく違います。

ネイリストとして働くために、法律で決められた免許はありません。ネイルの資格は、身につけた技術と知識を示す民間の検定。主なものは次の2つです。

どちらも、上の級はひとつ下の級に合格した人だけが受けられます。スクールのコースも「3級まで」「2級・中級まで」「1級・上級まで」と目指す級で分かれていることがあり、学ぶ時間と学費は目標の級しだいです。

サロンの求人には、「ネイリスト技能検定2級以上、またはジェルネイル技能検定中級以上」を応募条件にしている例があります。働きたいサロンの募集要項を先に見ておくと、目標の級を決めやすくなります。

注意したいのは美容室の中でネイルを担当する場合です。美容室では美容の施術に付随してマニキュアなどを行うことがあり、その衛生管理は美容師法の枠組みで行われています。ヘアサロン併設のネイルサロンで働きたいなら、求められる資格を勤務先に確認しておきましょう。

検定の受験料は、スクールの学費とは別に主催団体（JNEC・JNA）へ払います。

※いずれも税込。ネイリスト技能検定は2026年夏期検定試験から改定された料金で、申し込み時に別途システム手数料がかかります。

目標の級ごとに合計すると、次のとおりです。

※各級に1回で合格した場合。不合格で受け直すと、そのぶん受験料が加わります。ネイリスト技能検定のシステム手数料、モデルハンドの購入費は含みません。

受験の回数は、級の数だけ必要です。 ネイリスト技能検定は2つの級を同時に受けられないので、1級までに受験は少なくとも3回。

実技試験には「手」の準備も要ります。 ネイリスト技能検定の実技は、モデルを連れて行くか、JNEC認定モデルハンドを持参して受けます。モデルハンドは自分で用意するので、その購入費も受験の費用に入れておきましょう。ジェルネイル技能検定も、JNA主催のオフィシャル会場では2027年12月の第37回から、実技がJNEC認定モデルハンドの持参だけになります。

ジェルネイル技能検定のオフィシャル会場は、6月と12月の年2回。 JNA認定校の在校生と卒業生なら、自分の学校で随時受験できます。受けられる機会の多さも、スクールを比べる材料になります。

JNAには、ネイルサロンの衛生管理の知識を認定する「ネイルサロン衛生管理士」という資格もあります。取得の条件は、約3時間の講習を受けて確認テストに合格することです。

何度も更新が続く資格ではないので、費用は取得時の受講料と1回の継続手数料で確定します。

値段の安い講座には、「ジェルネイル検定初級だけ」「1日5時間だけ」のように範囲を絞ったものや、検定対策・模擬試験だけのものがあります。目標の級に届かなければ別の講座を足すことになり、結果として総額が上がる場合もあります。

費用を抑えるなら、考える順番は次の4つです。

ネイルアートなどの民間資格を取得目標とする講座は、教育訓練給付金の指定対象外です。 厚生労働省は、身体に直接施術する内容を含む教育訓練について、公的職業資格を目標とし、国や自治体の許認可・指定を受けて行うものに対象を限っています。

一方、ハローワークの職業訓練（求職者支援訓練）では、「ネイリスト養成科」などのコースが開講されることがあります。受講料は無料で、自己負担はテキスト代など。雇用保険を受給できない人などが対象で、条件を満たせば月10万円の給付金を受けながら通えます。開講の時期と地域は限られるので、利用を考えるなら最寄りのハローワークで最新のコースを確認してください。

ネイルだけを行うサロンは美容師法の対象ではないため、美容室のような美容所の届出は求められていません。ただし、衛生面の基準はあります。

厚生労働省が定めた「ネイルサロンにおける衛生管理に関する指針」（平成22年）です。爪の手入れ、造形、修理・補強、装飾など、爪に関わる施術を行う施設を対象に、たとえば次のような内容が示されています。

ネイルサロンで健康被害が起き、保健所に相談が寄せられた場合は、この指針をもとに指導や助言が行われます。自宅サロンの開業を考えているなら、技術に加えて、消毒の手順や問診の取り方まで学べる講座かどうかも比べておきましょう。

コース料金だけでは、検定まで含めた総額は見えてきません。説明会や体験レッスンでは、次の5つを聞いてみてください。

見積もりを「目標の級に合格するまでの総額」で出してもらえば、スクール同士を同じ条件で比べられます。

ネイリストに国家資格はありません。学費も資格の費用も、どの級まで技術を証明するかで変わります。

まずは働きたいサロンの募集要項を見て、目標の級を決めましょう。候補を2〜3校に絞ったら、その級に合格するまでの総額で見積もりをもらい、体験レッスンで講師の教え方まで確かめてから決めてください。

Q. ネイルスクールの学費の平均はいくらですか？

A. 通い方で大きく変わるので、1つの平均値では比べにくいのが実情です。目安は全日制で年100万円前後、フリータイム制で40万〜100万円、検定対策だけのコースで5万〜15万円。比べるときは、入学金や教材費まで含めた総額で並べてください。

Q. 資格がなくてもネイリストとして働けますか？

A. 働けます。ネイリストに国家資格はなく、ネイルだけを行う施術に美容師免許も必要ありません。ただ、サロンの求人には「ネイリスト技能検定2級以上」「ジェルネイル技能検定中級以上」などを応募条件にしている例があります。

Q. 何級まで取ればいいですか？

A. 目的によって変わります。サロンへの就職を目指すなら、働きたいサロンの応募条件を見て決めるのが確実です。ネイリスト技能検定2級とジェルネイル技能検定中級までなら、受験料は合わせて39,820円になります。

Q. 独学で検定に合格できますか？

A. 受験はできます。3級と初級の受験資格は「義務教育を修了していること」だけ。スクールに通っていなくても申し込めます。ただし、実技試験にはモデルか認定モデルハンドが必要で、道具や材料も自分でそろえることになります。

Q. 通信講座なら安く資格を取れますか？

A. 通学より費用を抑えられる場合があります。目安は5万〜30万円。ただし、ネイリスト技能検定やジェルネイル技能検定の対策をする講座もあれば、講座を運営する団体が独自に認定する資格を取れるものもあるので、申し込む前にどの資格が取れるのかを確認してください。

Q. 福祉ネイリストの資格費用はいくらですか？

A. 一般社団法人 日本保健福祉ネイリスト協会の認定校では、未経験者とネイリスト技能検定3級を持つ人はスクール料金88,000円（講習21時間）、2級以上を持つ人は44,000円（講習10時間）です。ほかに初年登録料3,000円（翌年以降は年会費5,000円）、賠償責任保険料、教材費がかかります。「福祉ネイリスト」は同協会の民間資格で、高齢者施設などへ出張して施術することを目的にしたもの。ネイリスト技能検定やジェルネイル技能検定とは別の資格です。

Q. ネイルサロン衛生管理士は取ったほうがいいですか？

A. 法律で求められている資格ではありません。自宅サロンの開業や、サロンで衛生管理を任される場面で、衛生の知識を示す手段になります。講習の受講料は11,000円で、3年目に1回継続手続きをすれば以後は無期限です。

Q. 美容師免許は必要ですか？

A. ネイルだけを行うなら必要ありません。厚生労働省は、首から上の施術を行わずネイルだけを行う場合は、美容師法の「美容」に含まれないとしています。美容室の中でネイルを担当する場合は、求められる資格を勤務先に確認してください。