美容関係の資格は必要？エステサロン開業までのステップ

エステなどの美容サロンと言っても、サービス内容は幅広いです。開業を決めた時、どのようなサロンをオープンさせるかしっかりと考えましょう。フェイシャルエステ専門やリラクゼーションマッサージ全般、美容整体など、方向性をしっかり決めてから準備に取り掛かりましょう。

方向性が決まれば、施術に必要な備品や道具を揃えましょう。オットマンつきのリラクゼーションチェアや施術ベッド、フットバス等の什器（じゅうき）類のほか、タオルや施術用ガウン等 も必要になります。エステになくてはならない化粧品類などの消耗品や消毒・滅菌機器なども用意することになるでしょう。

ベッド類や美顔機器はリースを利用することもできますし、費用面や機器更新を考えるとリースが適当です。テナントを借りるか、自宅開業をするかでも大きく開業資金が変わってきますが、いずれの場合も500万円から1,000万円程度を見積もっておきましょう。クオリティ重視の品物を用意することができますし、自分のイメージ通りのお店を作れます。

実は、エステのお仕事は無資格でも施術 可能。知識の有無にかかわらず、誰でも美容サロンの看板を掲げることができます。ただしお金を貰って施術する以上、美容の知識や衛生観念、安定したクオリティの施術などを持ち合わせていなければいけません。

流行や美容機器の向上に対応した、新しい技術を常に身につけていく必要もあります。顧客のジャッジは厳しいものです。信頼を得るためにも、エステティシャンとしての資格は必須です。国内で大きなエステ団体が定める資格を取得すると、顧客に対する訴求力にもつながります。また、ディプロマ（合格証書） を提示することもオススメです。

自宅開業の際には、リフレクソロジストやアロマセラピスト といった複数の資格を取得することでサービス内容にも幅が広がります。知識を得ることで顧客へのアドバイスができますし、話術を広げることにもつながります。

ただし、フェイシャルエステなど首から上の施術を行う場合、美容師法に基づき、美容師の資格を持たなければ施術ができません。美容師免許が必要になります。

美容サロン・エステサロンを開業するには、税務署へ開業届の提出が義務付けられています。個人事業主として開業する際は開業届だけで構いませんが、法人化する場合は会社法に基づいた登記が必要です。開業届を出したのちは、青色申告 などで収支に関する報告を行う必要があります。首から上を施術するフェイシャルサロンを開く場合は、美容師法に基づき、保健所への届け出が義務付けられています 。特に自宅サロンの場合は必要な設備を整えていないと保健所からの許可がおりませんので、自宅の改修も考えられます。

法律や自治体の法令に基づいた届け出が必要な場合は、税理士や行政書士等のスペシャリストに相談をしながら手続きを進めていきましょう。開業前からお付き合いができる士業を見つけておくと、公的手続きに関する相談や、店が軌道に乗った後、煩雑になりがちな帳簿記帳など、決算手続きを依頼しやすくなります。

開業にこぎつけたとしても、利用者が店に来なければ収入につながらず、赤字続きになってしまいます。融資を受けて開業した場合は、返済に追われる図式が容易に想像できます。

集客力を高めるために、地域のミニコミ紙やフリーペーパーに広告を出しましょう。ターゲット層に宣伝が届きやすくなります。地域限定で新聞チラシを入れるといった工夫も必要です。同業者はブログをこまめに更新するほか、フェイスブックで情報を提供するなどの宣伝活動を行っています。

子連れで来店できるよう、キッズスペースやDVDプレイヤーなどの準備をしているエステティシャンも多いようです。リピーター限定のサービスメニューや、サービスカード制度を設けるなど、顧客の囲い込みも必要です。定期的にフリートークができるお茶会やリラクゼーショングッズ作成のワークショップ開催を検討しましょう。そば茶やミネラルウォーター、ハーブティーなど、ノンカフェインのドリンクサービスなどもプラスすると、顧客との距離が縮まりますし、施術料金を多少高めに設定しても新規客の獲得が増えていきます。

自分のお店を持つことに憧れる方は多いのですが、様々な手続きに対するハードルを感じて、夢や憧れで終わってしまう方も多いです。エステサロンで施術を受けた後は心が豊かになりますし、容姿も明るく華やかになります。

エステティシャンはお客様を笑顔にできる、やりがいの大きい仕事。開業まで多少時間がかかるとしても、夢を現実にできるよう前向きにチャレンジしてはいかがでしょうか？