ネイルサロン衛生管理士とは
このところ、ネイルサロンの施術による感染症や、爪トラブル(誤って自爪を折られる、爪に細菌が溜まり、変色するなど)が多く発生しています。顧客だけではなく、ネイリストが感染するケースも見られます。このことを受けて、厚生労働省が「ネイルサロンにおける衛生管理に関する指針」 を打ち出しました。
NPO法人日本ネイリスト協会(JNA)では、衛生管理の自主基準を作り、それを普及させるための制度として、ネイルサロン衛生管理士資格を設けました。安全かつ安心なネイルサービスを普及させることと、公衆衛生の向上を目指し、ネイルサロンにおける衛生管理知識を習得した方に付与される資格です。
ネイルサロン衛生管理士の仕事はやりがい大!
ネイルサロン衛生管理士は日本最大のネイル業界団体である、「NPO法人日本ネイリスト協会」が定めた認定資格です。この資格を得ることで、統一的な衛生管理の自主基準を熟知していることが認められ、ネイルサロン全体の衛生面における管理統括ができるようになります。
統括する立場として、ネイリスト個人の衛生観念のチェックを行うなど、日本ネイリスト協会が定めた基準をもとに、お店の独自基準を打ち出すこともできます。お店の備品である消毒・滅菌のための器具や道具の管理などを通じて、ネイリストや顧客の感染症予防なども行います。責任ある立場として仕事ができるため、やりがいを感じることでしょう。
ネイルサロン衛生管理士合格に必要な基準
ネイルサロン衛生管理士の資格は、講習会を受講後、規定の確認筆記テストに合格することで付与されます。ネイルの専門スクールを卒業した方や、ネイリスト検定を持っている方であれば容易に解ける基本的な項目や、厚生労働省の指針に基づく自己基準についての講習がほとんどです。仕事の基礎がしっかり身についている方は、ほぼ合格できるとされています。合格率は比較的高い試験だと言えます。
この資格は18歳以上であれば、ネイリストとして仕事に従事した経験がない方でも取得できます。ネイリストはもちろんのこと、経営者や管理責任者などが取得しても差し支えありません。事前に日本ネイリスト協会から衛生管理自主基準のコンテンツや、国が定めた衛生管理に関する指針を一読しておくと、少しでも合格ラインに近づくことができるでしょう。
ネイルサロン衛生管理士の試験内容・難易度は?
ネイルサロン衛生管理士の難易度について心配される人も多いかもしれません。実際の試験内容や難易度はどうなっているのでしょうか?
まず、講習は1日で終了し、全国各地の日本ネイリスト協会認定のネイルスクールなどで定期的に開催されます。講習会は3部構成となっており、1部は3時間程度の理論講習、2部は20分間の確認テスト、3部で試験の出題に関する解説やまとめを行い、その場で認定証が付与されます。
・1部=理論講習(3時間程度)
・2部=確認テスト(20分)
・3部=試験の出題に関するまとめ・解説・認定証授与
確認テストでは択一方式で20問出題されます。100点満点中80点以上で合格です。ネイリストとしての基本的な衛生観念がしっかりしており、専門スクールなどで学んできたことに近い内容を復習することのほか、国や自治体の条例や法律の内容が把握できれば問題ありません。
難しいと感じる方もいるかもしれませんが、2級~1級のネイリスト検定を取得している方であれば、難なくクリアできる範囲です。万一不合格になった場合でも、補習受講でフォローがなされます。
ネイルサロン衛生管理士は更新制?
ネイルサロン衛生管理士の資格に、有効期限や更新があるか不安に思う方もいるかもしれません。この資格には有効期限が決められており、取得した年を含む3年目の12月末日まで有効とされています。有効期限のタイミングで資格継続手続きを完了すれば、「永続認定」としてネイルサロン衛生管理士として無期限に保証されます。きちんと継続の手続きを取れば、転職や就職にも大きな強みとなることでしょう。
ただし、ネイル関連における衛生基準や国・自治体が提案する美容関係の条例・法令などは、日々変化し更新されています。資格を取得したから安心というわけではなく、資格取得後も情報収集を行い、衛生面に関する厳しい目を持つ必要があります。お店での「ヒヤリハット」事案を集め、改善策を打ち出すことも大切な任務の一つとなるでしょう。
まとめ
ネイリストとして信頼性をUPさせたい、自店のクオリティを高めたいと考えている方におすすめの資格、ネイルサロン衛生管理士。厳しい基準を設けているからこそ、顧客が安心できるネイル施術を提供できますし、ネイル業界の信頼向上にも貢献できる資格です。スキルアップやキャリアアップを考えている方はぜひ、取得を検討してみてはいかがでしょうか。
この資格は18歳以上であれば、ネイリストとして仕事に従事した経験がない方でも取得できます。ネイリストはもちろんのこと、経営者や管理責任者などが取得しても差し支えありません。事前に日本ネイリスト協会から衛生管理自主基準のコンテンツや、国が定めた衛生管理に関する指針を一読しておくと、少しでも合格ラインに近づくことができるでしょう。
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