心理カウンセラーの給料・年収は?常勤と非常勤の差【2026年】

心理カウンセラーの年収は300万〜500万円台が中心で、常勤か非常勤かで大きく変わります。

公認心理師を対象にした公的調査では、最も多い年収帯は300万〜400万円未満でした。

ただし非常勤だけで働く人は、半数が年収300万円未満です。

この記事では、国の調査や自治体の募集要項など公表データだけで給料の実態を解説します。

掛け持ちした場合の年収試算や、年収を上げる働き方も紹介します。

後半では、国家資格キャリアコンサルタントである監修者の視点もお伝えします。

サイト監修者情報

徳永浩光

国家資格キャリアコンサルタント(登録番号:21028809)

大手・中小の規模問わずキャリア支援制度導入や人材教育に従事し、サイト運営にも精通した国家資格キャリアコンサルタント。「計画的偶発性理論」を軸に、現在は資格・教育分野のサイト監修を多数担当。実務と運営知見に基づく信頼性の高い情報を発信している。

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目次

【結論】年収は300万〜500万円台が中心|決め手は「常勤か非常勤か」

心理カウンセラーの給料は、資格の種類より「常勤か非常勤か」で決まる部分が大きい仕事です。

まずは公的データから分かる要点を表にまとめます。

見るポイント データ 出典
平均年収の目安 454.2万円(カウンセラー・医療福祉分野) 厚生労働省 jobtag
最も多い年収帯 300万〜400万円未満(21.3%) 公認心理師の活動状況等に関する調査
年収300万円未満の割合 常勤11.4%/非常勤のみ50.6% 同上
年収600万円以上の割合 経験10年未満5.3%/10年以上27.2% 同上
常勤の心理職として働く人 公認心理師のうち25.4% 令和5年度 公認心理師活動状況等調査

平均だけを見ると、一般的な会社員と大きくは変わらない水準です。

一方で、常勤の心理職として働けている人は約4人に1人にとどまります。

「給料が低い」と言われる背景には、この雇用形態の偏りがあります。

なお「心理カウンセラー」は資格名ではなく、心の相談に乗る仕事の通称です。

この記事では、心理職の中心的な資格である公認心理師の調査を主なデータとして使います。

公的データで見る心理カウンセラーの平均年収

公的データでは、心理カウンセラーの平均年収は450万円前後が目安です。

ここでは、性格の違う2つの公的データを見ていきます。

jobtagの平均年収は454.2万円

厚生労働省の職業情報サイトjobtagでは、カウンセラーの年収が公表されています。

医療福祉分野のカウンセラーの平均年収は454.2万円です。

これは令和7年賃金構造基本統計調査をもとにした加工値です。

職業分類ごとの統計なので、資格の有無や雇用形態は区別されていません。

公認心理師の年収分布(約9,000人の調査)

より実態に近いのが、公認心理師の登録者を対象にした国の調査です。

厚生労働省の事業として行われた公認心理師の活動状況等に関する調査(令和2年度)では、2019年度の年収を聞いています。

年収(総支給額) 割合 累積
200万円未満 12.3% 12.3%
200万〜300万円未満 16.4% 28.7%
300万〜400万円未満 21.3% 49.9%
400万〜500万円未満 17.7% 67.6%
500万〜600万円未満 11.1% 78.7%
600万〜1,000万円未満 15.7% 94.5%
1,000万円以上 2.9% 97.4%

※回答者8,990人。「回答しない」等の2.6%を除くため、累積は100%になりません。

回答者の約半数が年収400万円未満という結果です。

この年収は、専門性にもとづく活動をしていた勤務先での金額です。

複数の勤務先の収入を合算した数字ではない点に注意してください。

常勤と非常勤で年収はこれだけ違う【図解】

同じ調査を雇用形態別に見ると、常勤と非常勤のみでは年収の山が1段以上ずれています。

常勤の人は300万〜500万円台、非常勤のみの人は200万〜300万円台に集中しています。

心理カウンセラー(公認心理師)の年収分布を常勤と非常勤のみで比べたグラフ。年収300万円未満は常勤11.4%、非常勤のみ50.6%

年収300万円未満の割合は、常勤11.4%に対して非常勤のみは50.6%です。

逆に年収400万円以上は、常勤64.8%に対して非常勤のみは25.5%でした。

心理職の給料を考えるときは、平均年収よりどの雇用形態で働くかを先に見るべきです。

常勤の心理職は4人に1人

では、常勤で働ける人はどのくらいいるのでしょうか。

令和5年度 公認心理師活動状況等調査によると、働き方の内訳は次のとおりです。

働き方 割合
常勤の心理職として雇用されている 25.4%
非常勤の心理職として複数箇所で雇用されている 17.0%
非常勤の心理職として1箇所で雇用されている 7.6%
他の職種で常勤雇用され、心理支援も一部担当 20.5%

※回答者38,827人(2023年10月末時点)。主な項目のみ抜粋しています。

非常勤を複数かけもちする人が17.0%おり、掛け持ちは珍しい働き方ではありません。

また、看護師や福祉職などとして常勤雇用され、心理支援を兼ねる人も2割います。

非常勤の時給・日給の目安

非常勤の報酬は、自治体が公表するスクールカウンセラーの条件が参考になります。

募集元 報酬 勤務の形
東京都(公立学校) 日額47,200円(令和8年度実績) 会計年度任用職員
栃木県(小・中学校) 時給5,000円(令和8年度予定) 1日7時間45分×年36日など

出典は東京都教育委員会の募集案内と栃木県の募集要項です。

時給換算では、一般的なパート・アルバイトよりかなり高い水準です。

ただし勤務日数が限られるため、1か所だけでは年収が伸びにくい構造です。

掛け持ちで年収はいくらになる?【試算】

栃木県の公表報酬をもとに、スクールカウンセラーを何校掛け持つかで年収を試算しました。

スクールカウンセラーの掛け持ち年収の試算グラフ。1校で約139.5万円、2校で約279万円、3校で約418.5万円

1校あたりの年収は、5,000円×7時間45分×36日で約139.5万円です。

週3日・3校を掛け持つと約418.5万円となり、常勤の多い年収帯に届きます。

残りの曜日に医療機関や福祉施設の非常勤を組み合わせる人もいます。

あくまで公表報酬だけで計算した試算で、実際の勤務日数や報酬は配置によって変わります。

職場(分野)別の年収相場

年収の山は分野によって異なり、司法・犯罪分野と産業・労働分野が比較的高めです。

令和2年度の調査で、分野ごとに最も割合が高かった年収帯は次のとおりです。

分野 主な職場 最も多い年収帯
保健医療 病院・クリニック 300万〜400万円未満
福祉 児童相談所・障害者施設 300万〜400万円未満
教育 スクールカウンセラー・学生相談室 300万〜400万円未満
産業・労働 企業の相談室・EAP機関 400万〜500万円未満
司法・犯罪 家庭裁判所・少年鑑別所など 500万〜600万円未満

司法・犯罪分野は、常勤の心理職として働く人の割合が高いのが特徴です。

令和5年度の調査では、法務省矯正局関係の勤務先で常勤の心理職が59.6%を占めました。

一方、教育分野は常勤の割合が低く、非常勤のスクールカウンセラーが中心です。

企業内で働く道に関心がある人は、産業カウンセラー資格の難易度・費用も参考にしてください。

開業・フリーランスの場合

カウンセリングルームを開業する場合、固定給はなく収入は集客次第です。

相談料は自分で決められますが、公的な統計で年収を示せるデータはありません。

開業だけで生計を立てる人より、勤務と組み合わせる人が多いのが実情です。

資格別の年収の違い(公認心理師・臨床心理士・民間資格)

資格による給料の差は、資格手当よりも「応募できる求人の数」の差として表れます。

たとえば東京都のスクールカウンセラーの応募資格は、公認心理師・臨床心理士・精神科医などです。

医療機関や公務員の心理職でも、公認心理師か臨床心理士を条件にする求人が中心です。

資格 種類 年収面での位置づけ
公認心理師 国家資格 常勤ポストや公的機関の求人に応募しやすい
臨床心理士 民間資格(大学院修了が前提) 公認心理師と並んで求人の条件になりやすい
民間のカウンセラー資格 民間資格 企業内・相談業・副業で知識を活かす使い方が中心

民間資格だけで、病院やスクールカウンセラーの求人に応募するのは難しいのが現実です。

一方で、民間資格は今の仕事に心理の知識を足したい人には十分役立ちます。

2つの専門資格の違いは、公認心理師と臨床心理士の違いの記事で詳しく比較しています。

経験年数で年収は上がる?

経験を積むほど年収は上がる傾向があり、10年以上の経験者は年収の山が1段上にあります。

令和2年度の調査では、実務経験の年数別にも年収を比べています。

実務経験 最も多い年収帯 年収600万円以上
10年未満(2,962人) 300万〜400万円未満(29.7%) 5.3%
10年以上(5,379人) 400万〜500万円未満(18.2%) 27.2%

年収600万円以上の割合は、10年未満の5.3%から10年以上では27.2%に増えます。

経験を重ねると、常勤ポストや管理的な立場に就く人が増えるためと考えられます。

初任給は高くなくても、長く続けることで収入を伸ばせる仕事だと言えます。

「心理カウンセラーは稼げない」と言われる3つの理由

「稼げない」と言われる主な理由は、非常勤の多さ・雇用の不安定さ・自己研鑽の費用の3つです。

公的調査や募集要項から、それぞれの実態を見ていきます。

理由1:非常勤・有期の雇用が多い

前述のとおり、常勤の心理職として働けている人は約4人に1人です。

スクールカウンセラーの多くは、1年ごとの会計年度任用職員です。

東京都では、公募によらない再度任用の上限が4回と定められています。

毎年の更新が前提のため、長期の生活設計を立てにくい面があります。

理由2:1か所あたりの勤務日数が少ない

時給は高くても、1校あたり週1日といった勤務が一般的です。

年収を確保するには複数の職場を回る必要があり、移動の負担もかかります。

栃木県の募集要項では、社会保険の欄に労災補償だけが記載されています。

働き方によっては、健康保険や年金を自分で手配する必要があります。

理由3:研修など自己研鑽の費用が自己負担

心理職は、資格を取ったあとも学会や研修で学び続ける仕事です。

令和5年度の調査には、次のような声が寄せられています。

自己研鑽のために、研修や書籍購入に費用がかかるが、収入面の不安定さと低さから制限せざるを得ない状況がある。

(引用元:令和5年度 公認心理師活動状況等調査 報告書・40歳代女性の回答)

大学院までの学費に加え、資格取得後も費用がかかる点は知っておきましょう。

民間資格の位置づけが気になる人は、心理カウンセラー資格は意味ないと言われる理由も参考になります。

年収1,000万円は可能?年収を上げる4つの道

年収1,000万円以上の心理職は2.9%で、かなり限られた層です。

分野別では「その他の分野」で1,000万円以上の割合が最も高く、その多くは大学・研究所などで働く人でした。

現実的には、年収を一段上げる方法を組み合わせて考えるのが近道です。

年収を上げる道 内容 向いている人
常勤ポストを狙う 病院や施設の常勤心理職に就く 国家資格を持ち、安定を重視する人
公務員の心理職 少年鑑別所・児童相談所などで働く 公務員試験を受けられる人
開業・オンライン相談 相談料を自分で決めて集客する 経験を積み、発信や営業もできる人
資格の掛け合わせ キャリア支援・企業の人事領域などと組み合わせる 企業や働く人の支援に関心がある人

公務員の心理職は、分野別で年収の山が最も高い司法・犯罪分野とも重なります。

掛け合わせの例としては、キャリア相談や企業のメンタルヘルス対策との組み合わせがあります。

公務員の心理職の初任給

国家公務員の心理職には、少年鑑別所などで働く矯正心理専門職があります。

2026年4月1日の初任給の例は、東京都特別区勤務の場合で月316,320円です。

一般の行政職より12%程度高い、公安職俸給表(二)が適用されます。

このほか、期末・勤勉手当(ボーナス)や住居手当などが支給されます。

受験できるのは、2026年4月1日時点で21歳以上30歳未満の人などです。

(出典:法務省「法務省専門職員(人間科学)採用試験」2026年度パンフレット)

【監修者の視点】年収は「資格」より「働き方の設計」で決まる

ここまでのデータが示すのは、心理職の年収は働き方の組み立てで大きく変わるという事実です。

ここからは、本記事の監修者で国家資格キャリアコンサルタントである徳永の視点をお伝えします。

なお、以下はキャリア支援の実務経験にもとづく見解です。

掛け持ちは「不安定」ではなく「ポートフォリオ」として設計する

非常勤の掛け持ちは、不安定な働き方と受け取られがちです。

しかし設計次第で、1か所に依存しない強い働き方にもなります。

大切なのは、更新が安定した勤務先を1つ軸に持つことです。

そのうえで、分野や単価の違う仕事を組み合わせると、収入と経験の幅が広がります。

転身する前に「生活費」と「学ぶ時間」を数字で確かめる

「心理職になりたいが食べていけるか不安」という相談は少なくありません。

その場合、まず今の生活に必要な年収と、学びに使える時間を数字で書き出してもらいます。

国家資格を目指すなら、大学院を含めて数年単位の投資になるからです。

数字で確かめたうえで、それでも心の支援を仕事にしたいなら挑戦する価値はあります。

監修者・徳永浩光(国家資格キャリアコンサルタント)からのアドバイス

資格を取る前に、心理の学びが自分に合うかを小さく試してみてください。

民間資格の講座や関連書籍で基礎を学ぶだけでも、適性はかなり見えてきます。

年収アップを目指す人の資格・講座の選び方

年収アップを目指すなら、目指す働き方から逆算して資格と学び方を選ぶのが基本です。

働き方ごとの選び方を表にまとめました。

目指す働き方 必要な資格 学び方の例
企業内・副業・相談業で活かす 民間のカウンセラー資格 キャリカレなどの通信講座
病院・学校などの心理職 公認心理師・臨床心理士 大学・大学院(臨床心理士試験はアガルートなどで対策)
キャリア支援を仕事にする キャリアコンサルタント(国家資格) 厚生労働大臣認定の養成講習

まず学んで適性を確かめるなら民間資格の通信講座

いきなり大学院を目指す前に、民間資格で心理学とカウンセリングの基礎を学ぶ方法があります。

キャリカレのメンタル心理カウンセラー講座は、標準2か月で在宅受験まで進める講座です。

修了後に受験できる資格は、日本能力開発推進協会のJADP認定メンタル心理カウンセラー®です。

通常価格:78,800円(税込・学習サポート期間800日のAコース)

※キャンペーン価格:19,800円(税込)【10月15日まで】

受験料5,600円(税込)は受講料とは別にかかります。

ほかの講座と比べたい人は、心理カウンセラー通信講座のおすすめランキングを参考にしてください。

心理職の求人に応募するなら公認心理師・臨床心理士

病院やスクールカウンセラーで働くなら、公認心理師か臨床心理士が事実上の条件です。

どちらも大学院レベルの学びが前提で、社会人は数年単位の計画が必要になります。

指定大学院を修了して臨床心理士試験に臨む人には、アガルートの臨床心理士資格試験講座があります。

2027年合格目標の総合講義は76,780円(税込)です(2026年10月時点・公式サイトで要確認)。

キャリア支援に関心があるならキャリアコンサルタント

働く人の悩みに寄り添う仕事に関心があるなら、キャリアコンサルタントも選択肢です。

国家資格でありながら、大学院に進まなくても養成講習を経て受験できます。

講座の選び方は、キャリアコンサルタントの通信講座比較で解説しています。

よくある質問

心理カウンセラーの給料について、検索でよく聞かれる質問をまとめました。

心理カウンセラーは儲かりますか?

大きく儲かる仕事とは言いにくいのが実情です。公認心理師の調査では年収300万〜400万円未満が最も多く、1,000万円以上は2.9%でした。ただし常勤で経験を積めば、年収400万〜600万円台も十分に狙えます。

心理カウンセラーの月収の平均はいくらですか?

jobtagの平均年収454.2万円を12か月で割ると、月あたり約38万円です。ただし賞与を含む年収からの単純計算で、手取りの月収ではありません。最も多い年収帯の300万〜400万円未満なら、月25万〜33万円程度が目安です。

心理カウンセラーは国家資格ですか?

「心理カウンセラー」という名前の国家資格はありません。心理職の国家資格は公認心理師だけで、臨床心理士は民間資格です。民間のカウンセラー資格も多数あり、名乗るだけなら資格は不要です。

心理カウンセラーの給料は低いですか?

常勤なら平均的な水準ですが、非常勤のみだと低くなりがちです。非常勤のみの人は半数が年収300万円未満でした。常勤ポストが少ないことが「給料が低い」と言われる主な理由です。

スクールカウンセラーの給料はいくらですか?

自治体ごとに異なり、東京都は日額47,200円(令和8年度実績)、栃木県は時給5,000円(令和8年度予定)です。1校あたり週1日程度の勤務が多く、複数校を掛け持つ人もいます。

心理カウンセラーは開業すれば稼げますか?

開業すると相談料を自分で決められますが、収入は集客次第です。開業者の年収を示す公的データはありません。勤務で経験と人脈を積み、勤務と組み合わせながら始める人が多い働き方です。

高卒でも心理カウンセラーになれますか?給料は変わりますか?

民間のカウンセラー資格は、学歴を問わず取れるものが多くあります。一方で公認心理師は、大学で指定科目を学んだうえで大学院修了か指定施設での実務経験が必要です。臨床心理士も指定大学院の修了が条件です。高卒のままでは2つの資格を受験できず、病院や学校の心理職求人に応募しにくくなります。学歴別の年収を示す公的データはありませんが、応募できる求人の幅で収入に差が出やすいと言えます。

まとめ

心理カウンセラーの年収は300万〜500万円台が中心で、平均は450万円前後が目安です。

ただし常勤か非常勤かで分布は大きく変わり、非常勤のみでは半数が300万円未満です。

経験年数や分野、掛け持ちの組み方によって、年収は一段上げられます。

資格から選ぶのではなく、どんな働き方をしたいかから逆算して準備を始めましょう。

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監修者情報

徳永 浩光のアバター 徳永 浩光 国家資格キャリアコンサルタント

国家資格キャリアコンサルタント(登録番号:21028809)大手から中小企業まで規模を問わず、キャリア支援制度の導入や人材教育、個人の相談業務に従事。WEBメディアの管理運営にも精通したキャリアコンサルタント。 「計画的偶発性理論(Planned Happenstance Theory)」を重視し、予期せぬ変化をチャンスに変えるキャリア形成を支援している。

現在は、資格・教育分野を中心とした専門サイトの監修も多数担当。企業内での制度構築や教育現場での実務経験、WEB運営の知見を活かし、転職市場の動向やリスキリング(学び直し)など、ユーザーの「真の願望」実現に役立つ信頼性の高い情報を発信している。

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